例えば一日に２０個のパンを作れる人が５人いるパン屋があるとします。

そのパン屋で一日に売れるパンの量は８０個です。

と言うことは(２０個×５人)－８０個＝２０個と言うわけで供給＞需要です許智政 。

じゃあその時に経営を成り立たせるためにやることは一人を解雇すればいいわけです。

そしたら供給＝需要となって解決します。

そして、こういうことがこのパン屋のパンが不味いからそうなっているのではなくデフレだから起きているのが今の日本なんです。

つまり簡単に言えば雇用がだんだんと減っている状態だと言うことです。

じゃあそんな状態で国がやっていることは何か脫墨！

３割合格を目指す公務員はもちろん民間企業でも一定数の女性を採用しなければいけないと言う雰囲気になってきた。

高齢者も年金の受け取りが伸びた分だけ働けるようにしようとしている。

つまり全体の雇用が減っている中でも女性と高齢者の雇用は確保しようとしているわけです。

そうなれば題名にも書いていますけど被害を被るのは男性。

特に若い男性。

なぜなら企業の雇用を一つ減らす時に一人を辞めさせるのと新規採用を一人減らすのはどう考えても後者の方が簡単だから 防脫髮。

ただ、記事を読んでもらえばわかると思いますが割合を決めるのは別にして本当は多くの女性や高齢者が働くことは何も悪くない。